新しい働き方

雇用を取り巻く状況というのは流動的であり、職場を変容させる「力」、新しい働き方を取り入れる「力」など様々な影響を受けます。これらの力のうち最も強力なものは何でしょうか。

それは、職場、デジタル技術、グローバリゼーションにおけるデモグラフィック(人口動態)の変化です。
今後3~5年の間に、労働者の大部分がミレニアル世代(Y世代、Z世代)で構成されるようになる転換期を迎えます。
さらに、これらの労働者層は「デジタルエリート」です。

平均的なZ世代の人の集中力持続時間は約8秒です。ミレニアル世代は新しい技術、価値、労働観、期待を通じ、職場に急激な変化をもたらしています。彼らは新しい働き方、つまり全く新しいスキルセット、アプローチ、マネジメントスタイルが求められる仕事の構造を作り出しているのです。
ミレニアル世代は人とは異なった考え方をするため、Intelligent and Connected Enterprise(インテリジェントな最新テクノロジーを駆使し、様々な情報や機器に接続しビジネスを展開する企業のこと)は彼らの働き方を受け入れなければなりません。

Z世代の人たちは、1日に5台以上のスクリーンでマルチタスクを行い、空き時間の41%をコンピュータやモバイルデバイスに費やしています。彼らは、ソーシャルメディア、モバイル接続、ジェスチャーベースのインターフェース、ウェアラブルデバイスなど、余暇時間に使用するツールと同じツールをオフィスでも使用できることを期待しています。この世代の労働者にとっては、持ち運べること、柔軟性があることが必要なのです。

Z世代の人は、起業家的な性質の組織や、自由度が高く制約やあまり管理されることのないスタートアップのような仕事に魅力を感じます。組織は、多様性や対等性を容認して、生産性を高め、高度に進化する幅広い人材を活性化させる必要があります。
新しい職場のインフラストラクチャは、流動的でダイナミック、さらにグローバルで多様性に富んだものとなります。階層はフラットになり、組織構造は分散し、労働環境は協働的で社会的つながりの強いものになるでしょう。

従業員は、情報、知識、専門的技術に簡単かつ自由にアクセスできることを期待するでしょう。大量のデータはより深い洞察を導きます。情報を利用して企業はスマートなアクションを取ることができます。
人事業務も、優れた人材の募集や引き留めを支援するよう変わります。雇用プロセス全体がすべてデジタル化されます。ビデオ履歴書は面接において重要な役割を果たし、新人研修やトレーニングはテレビ会議で行われるようになるでしょう。

ミレニアル世代の労働者の管理において、彼らのもたらす新しいスキルセットや仕事内容に対し、柔軟なアプローチや姿勢を備えた新しいリーダーシップも必要となります。Z世代は、パフォーマンス、戦略、説明責任に対して明確な期待値が設定されている透明性のある状態を高く評価します。彼らは、失敗ではなく、成功に向けて自らを高めたいと考えており、その道のりの各ステップにおいて優れた助言やコーチング、方向性を示してくれる強いリーダーを尊敬するでしょう。

デジタル技術は、新しい働き方をサポートします。今後数年間は、オープンコミュニケーションプラットフォーム、コラボレイティブテクノロジー、テレビ会議、高度な機械言語翻訳技術、仮想現実/拡張現実(VR/AR)、ホログラフィック技術がグローバルな職場を活気づけていくことでしょう。
仕事やデータがクラウドに移行すると、人々もそれに続きます。

「ヒューマンクラウド」(AmazonのMechanical Turkのようなサイト)と呼ばれるものは、フリーランサーと従業員をマッチングしてプロジェクトやタスクを遂行します。この種の労働者の需要は増しています。マッキンゼーの推定によると、2025年までにはヒューマンクラウドに5億4千万人の労働者が集まるとされています。
企業内においては、クラウドソーシングを利用することにより、製品を市場に出すまでの時間が短縮され、開発コストを抑えられるといった競争面での利点が得られます。消費者との価値の高いオンデマンドでのつながりによって、組織はより優れた製品やサービスを作ることができます。

Intelligent and Connected Enterpriseは、データ、AI、アナリティクスに依存していくようになるでしょう。多くの日常的な繰り返しタスクや、知識を必要とする管理タスクさえもコンピュータやロボットに置き換わるようになります。(コボットと呼ばれる)AI制御ロボットは、人間の傍らで働き、人間は自分たちがやりたくない作業を機械がやるようにプログラムできます。

人々や機械と互いに係合し、かつては不可能であり想像すらできなかった方法で革新を行うでしょう。
世界経済フォーラムの研究によると、2020年には、上級データアナリスト、コンピュータプログラマ、ソフトウェア開発者、情報セキュリティアナリスト、製品設計者、建築家、技術者、上級管理者、専門販売員の需要が高くなるとされています。

Intelligent and Connected Enterpriseは、職場を変容させる力を受け入れ、コネクティビティ、コラボレーション、コンプライアンスをサポートするインフラストラクチャを構築するようになります。組織や政府に対しては、私たちの個人データを保護し、悪用しないことが真に求められるようになるでしょう。

この記事が企業や組織の情報の可能性を引き出すうえでの参考になれば幸いです。

(当ブログは2018年10月17日に米国で発表されたブログ記事「New Ways To Work」の抄訳です)

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